欧米および日本を対象として学校から職業への移行の国際比較を行った。普通教育中心の教育拡大を経験する国が多くあるとともに，それらの国々で若年失業が無視できない問題となっている。他方，ドイツでは，デュアルシステムによる円滑な移行を維持している。

　　北欧諸国では，職業教育のシェアを拡大する動きもみられる。職業への移行にかかわる政策について，ドイツのデュアルシステム，北欧諸国における不利益層のための「青年の進路保障」理念，フランスや英国などの職業教育資格の改革，アメリカなどでの広範な「職業体験的学習」について検討し，最後に学校が重要な役割を占めている日本の今後の移行支援の方向性について考察した。（『内容抄録』より）