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お勧めの本

  近年、日本においても若年未就労者の問題が顕在化し、社会的な関心を呼んでいる。欧米では、すでに80年代前半より、深刻な若年者の失業問題に、国を挙げての対策を進めてきた。これらは、当然、国によってそれぞれの取組の内容も違い、その経緯も異なる。そのまま、日本の現状に適用することは当然できないであろう。

  しかし、日本より20年近くも先行して取組んできたこの問題への具体的な対策のあり方や、キャリア教育の視点については、おおいに学ぶべき点があることも事実である。この点について、日本において、継続的に研究をおこなっている日本労働研究機構の調査研究事業や「日本労働研究機構雑誌」掲載論文等の中から、先行研究をいくつか紹介する。

  また、近年、政府関連の報告書や答申類で「キャリア教育」という言葉が頻繁に登場する。

  職業指導、進路指導という言葉をあえて使わずに、新たに「キャリア教育」と称して、指導の徹底を図るその背景には、フリーター・高卒無業者の急増に象徴される、若年者の未就労問題等、青少年問題が深刻化しつつあるという認識が政府の側にも存するからに違いない。「キャリア教育」の概要とその意義を理解するために一読しておきたい。

日本労働機構 フリーターの意識と実態
―97人へのヒアリング調査より
調査研究報告書No.136 2000年
進路決定をめぐる高校生の意識と行動
―「高卒フリーター」増加の実態と背景
調査研究報告書No.138 2000年
自由の代償/フリーター
―現代若者の就業意識と行動
小杉礼子編 2002年
諸外国の若者就業支援政策の展開
-イギリスとスウェーデンを中心に-
資料シリーズNo.131 2003年
若年労働市場の構造変化と雇用政策/欧米の経験 三谷直紀 2001年
学校から職業への移行の国際比較
-移行システムの効率性と改革の方向-
吉本圭一 1998年
欧米における学校から職業への移行期の指導・援助 調査研究報告 1997年
アメリカにおける若年雇用・訓練政策の展開 上西充子 1995年
(論文リンク) School-to-Workと教育課程
-オレゴン州 David Douglas High School を事例に-
佐藤浩章 2000年
解放教育
特集
「新しいキャリア教育の構築をめざして」
キャリア教育の意義 元木 健 2003年
2月号
アメリカのカリキュラム統合モデルにみるキャリア・ガイダンスの位置づけ 西 美江